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人材育成

企業が持続的に発展していくためには、その活動を支える従業員一人ひとりの成長が不可欠です。日本製紙グループでは、大切なパートナーである従業員と会社がともに成長していける良好な関係づくりに努めています。

そのために、「グループ行動憲章」に「会社の発展と個人の幸福の一致を図り、夢と希望にあふれた会社を創造する」という項目を掲げて人材育成に注力。公平な学習機会を提供したうえで、意欲と能力のある人がいっそうスキルアップできるよう仕組みを整えています。また、従業員が充実感をもって仕事に取り組めるよう、適材適所の人員配置、個人の能力や成果に応じた公正な評価・処遇に努めています。

こうした取り組みによって、日本製紙グループは個人の成長と自律的な企業風土の醸成、会社の発展を図り、得られた収益を従業員などに還元していくことでさらにモチベーションを高めるという好循環を生み出していこうとしています。その基礎となる人材育成について、以下の5つに重点をおいて仕組みの拡充を図っています。

1.自己啓発と自律的なキャリア形成の支援/2.次世代リーダーの早期育成/3.現場力の強化/4.生涯生活設計・キャリア設計の支援/5.適材適所の人員配置
図)従業員と会社のパートナーシップ

研修体系

階層別教育:
従業員が特定の階層や職位で職務を行うにあたって必要なスキルの習得を目的とするもの(例:新入社員研修、主任研修、新任管理職研修、人事考課者トレーニングなど)
職種別教育:
従業員が特定の職種に就くにあたって必要な知識の習得や能力の向上を目的とするもの(例:営業力強化研修、技能交流会など)
選抜型教育:
優秀な人材を早期育成し、経営幹部候補やスペシャリストを育成することを目的とするもの (例:海外留学、経営幹部養成研修)
選択型教育:
従業員個別のニーズに対応した自律的なキャリアの形成を目的とするもの (例:通信教育、資格取得補助など)